欧米PMIでドルとユーロの方向感を探る

昨日の米国市場は、原油高によるインフレ懸念と大手テクノロジー企業の設備投資負担への警戒が重なり、S&P500は1.21%、ナスダック総合指数は2.15%下落した。一方、米新規失業保険申請件数は18.7万件となり、市場予想の21.2万件と前回改定値の20.9万件を下回ったことで、米労働市場の底堅さが意識され、ドルは主要通貨に対して上昇した。ドル円は162.99円から164.00円の範囲で推移し、163.85円付近で取引を終えた。約40年ぶりの高値となる164.00円付近が上値抵抗として意識される一方、下値では163.00円付近を維持できるかが焦点となりそうだ。

欧州市場は、ECBが中銀預金金利を2.25%、主要リファイナンス金利を2.40%、限界貸出金利を2.65%に据え置いた。ラガルドECB総裁は、エネルギー価格上昇がインフレに及ぼす影響には不確実性が残るとの認識を示し、今後も経済指標を確認しながら会合ごとに政策を判断する姿勢を維持した。欧州株は下落し、STOXX600は1.3%安となった。ユーロドルは1.1364ドルから1.1437ドルの範囲で推移し、1.1376ドル付近で取引を終えた。1.1400ドル付近を回復できるかが上値の焦点となる一方、1.1360ドルから1.1350ドル付近が下値支持として機能するか確認したい。

本日の指標は、16:15に発表されたフランスの7月PMI速報値で、製造業が50.0（予想51.0、前回51.2）、サービス業が49.8（予想47.5、前回46.8）となった。16:30のドイツでは、製造業が52.2（予想50.5、前回50.3）、サービス業が49.6（予想49.0、前回48.6）となっている。今後は17:00にユーロ圏、17:30に英国の7月PMI速報値、22:45に米国の7月製造業・サービス業PMI、23:00に6月新築住宅販売件数が予定される。米国では製造業PMIが54.4、サービス業PMIが51.5、新築住宅販売件数が年率61.0万件と予想されており、欧州指標後のユーロの反応と、米指標を受けてドル円が164.00円の節目を上回るか見極めたい。