原油高と中国PPI上振れでインフレ警戒は強まるか

昨日の米国市場は、主要株価3指数がそろって下落した。ダウ平均は1.18%安の52,786.07ドル、S&P500は0.58%安の7,673.52ポイント、ナスダック総合は0.32%安の26,421.41ポイントで終了した。中東情勢の緊迫化による原油高でインフレ懸念が強まったほか、AI競争への警戒からソフトウェア株が売られたことも株価の重しとなった。一方、半導体株には買いが入り、SOX指数は1.3%上昇するなど業種間では差も見られた。米10年債利回りは4.8%近辺の高水準で推移し、為替では円買いが続いたことでドル円が一時152.89円まで下落した。

欧州市場は、STOXX600が0.05%安の649.6ポイントとほぼ横ばいとなった一方、スイスSMIが約1.6%下落するなど主要指数はまちまちだった。中東情勢を背景とした原油高でエネルギー株が上昇する一方、医薬品株の下落が指数を押し下げた。経済指標ではドイツ7月輸出が前月比0.8%減と市場予想を下回ったものの、輸入が5.7%減少したことで貿易黒字は213億ユーロへ拡大した。ユーロドルは1.16ドル台で推移しており、翌日のECB理事会を控えて大きな方向感は出にくい状況となっている。

本日の指標は、10:30に発表された中国8月CPIが前年比0.8%と市場予想に一致し、PPIは3.8%と予想の3.6%を上回った。企業物価の伸びが加速したことで、原油高と合わせてインフレ動向への警戒が強まりやすい。今後は15:45にフランス7月鉱工業生産、20:00に米MBA住宅ローン申請指数、21:00にメキシコ8月CPIが予定されている。メキシコCPIは前年比3.30%と前回3.12%からの上昇が予想されており、商品価格や各国の物価指標に対する市場の反応に注意したい。