米雇用・サービス業指標でドル円は方向感を探るか

昨日の米国市場は、値ごろ感から幅広い銘柄に買い戻しが入り、主要3指数が3営業日続落後に反発した。ダウ平均は0.56%高の53,061.89ドル、S&P500は0.46%高の7,666.63、ナスダック総合は0.45%高の26,217.83で取引を終え、エヌビディアなどの半導体株も上昇した。米・8月ADP雇用統計は3.8万人増と予想の4.8万人増を下回り、前回値は4.4万人増から4.6万人増へ上方修正された。ドル指数は0.09%安の99.59付近となった。ドル円は、日銀の高田創審議委員の発言を受けて日銀の利上げ観測が強まり、160.40円付近から158.24円付近まで下落した後、158.71円付近で引けた。前日レンジは約2.16円となり、本日は157.55円付近まで下落している。157.50～157.55円付近が下値支持、158.70～159.00円付近が上値抵抗として意識されるなか、円高基調が続くか見極めたい。

欧州市場は、エネルギー価格と国債利回りの上昇が株価の重しとなり、STOXX 600が0.2%安の645.94で取引を終えた。ドイツのDAXは0.5%、フランスのCAC40は0.3%下落した。ドイツ10年債利回りが2011年4月以来の高水準を付け、9月10日の欧州中央銀行（ECB）理事会では0.25ポイントの利上げがほぼ織り込まれた。金利上昇を受けて銀行株が0.6%上昇した一方、小売株は2.3%下落した。ユーロドルは1.1610ドル付近から1.1566ドル付近まで下落した後、1.1588ドル付近で引けた。前日レンジは約44pipsとなり、本日は1.1590ドル台で推移している。1.1565～1.1570ドル付近が下値支持、1.1605～1.1610ドル付近が上値抵抗として意識されるなか、同価格帯で方向感を探る展開となるか注目したい。

本日の指標は、16:50から17:30にかけて仏・独・ユーロ圏・英の8月サービス業購買担当者景気指数（PMI）改定値が発表される。18:00にはユーロ圏・7月生産者物価指数（PPI）が予定され、前月比1.3%、前年比5.5%と、前回の-0.3%、4.6%から上昇する見通しだ。21:30には米・7月貿易収支と前週分新規失業保険申請件数が発表され、貿易赤字は前回の733億ドルから拡大する見通し、新規申請件数は前回の20.3万件から20.5万件への増加が予想されている。22:45には米・8月サービス業PMI改定値、23:00には米・8月ISM非製造業景況指数が発表され、ISMは前回の54.1から横ばい圏が予想されている。弱さがみられたADP雇用統計に続いて労働市場の減速が示されるか、サービス業の景況感とあわせて確認し、ドル円の振れに注意したい。