米住宅指標とユーロ圏HICPでドル円・ユーロドルは方向感を探るか

昨日の米国市場は、米小売売上高や新規失業保険申請件数が底堅い結果となった一方、半導体株の下落が重しとなり、主要株価指数は下落した。ダウ工業株30種平均は52,553.32ドルで前日比0.20%安、S&P500種は7,533.77で0.51%安、ナスダック総合は25,881.95で1.47%安となった。S&P500のテクノロジー株指数は1.8%安、フィラデルフィア半導体株指数は4.3%安となり、メモリー関連株やIntelなどの下落が指数を押し下げた。一方、6月小売売上高は前月比0.2%増、新規失業保険申請件数は20.8万件と、米景気と雇用の底堅さも確認されている。為替市場では、ドル指数が100台後半で推移し、ドル円は162円台前半から半ばで推移している。中東情勢を背景に安全資産としてのドル買いが入りやすい一方、米利上げ観測は後退しており、本日は米住宅指標を受けてドル円が162円台を維持できるかを見極めたい。

欧州市場は、中東情勢への警戒感が残るなか、企業決算への期待が下支えとなり、株式市場は小幅に上昇した。STOXX600は643.73ポイントで前営業日比0.16%高となり、3営業日続伸となった。セクター別ではメディア株が1.43%高となった一方、資源株は1.38%安となり、テクノロジー株はほぼ横ばいだった。半導体関連ではASMLが上昇した一方、STMicroelectronicsやBE Semiconductorは下落しており、米国市場と同様に半導体株の強弱が意識されやすい状況となっている。為替市場では、ユーロドルは1.14ドル台前半、ポンドドルは1.34ドル台後半で推移している。本日はユーロ圏6月消費者物価指数（HICP）改定値が予定されており、欧州時間はインフレ指標を受けてユーロドルが1.14ドル台を維持できるかを見たいところだ。

本日の指標は、17:00にユーロ圏5月経常収支、18:00にユーロ圏6月消費者物価指数（HICP）改定値とコア指数、21:30に米国6月住宅着工件数、建設許可件数、輸入物価指数、輸出物価指数、カナダ5月対カナダ証券投資額、22:15に米国6月鉱工業生産と設備稼働率、23:00に米国7月ミシガン大学消費者態度指数速報値が予定されている。ユーロ圏HICPは前年比2.8%、コア指数は前年比2.4%が見込まれており、米住宅着工件数は年率換算131.0万件、建設許可件数は140.0万件が予想されている。週末を控えるなか、欧州時間はユーロ圏HICPを受けたユーロドル、NY時間は米住宅・生産関連指標を受けた米金利とドル円の反応を見極めたい。