米雇用関連指標とECB総裁発言に注目

昨日の米国市場は、中東情勢の緊迫化と原油高を受けたインフレ警戒が重しとなり、主要株価指数は下落して取引を終えた。ダウ工業株30種平均は50,687.07ドルで前日比1.21%安、S&P500種は7,553.72で0.74%安、ナスダック総合は26,853.98で0.89%安となった。一方、米5月ISM非製造業景況指数は54.5と、前回の53.6、市場予想の53.8を上回り、米サービス業の底堅さも意識された。為替市場では、地政学リスクを背景にドルが買われ、ドル円は160.00円付近まで上昇した。160.00円台では日本当局による円買い介入への警戒感が強まりやすく、159円台後半を維持できるかが焦点となりそうだ。

欧州市場は、中東情勢への警戒感と民間市場を巡る不安が重しとなり、株式市場が下落した。STOXX600は621.19で前日比0.7%安となり、金融サービス株が下げを主導した。一方、ユーロ圏5月総合PMI改定値は48.5と前回の48.8から低下し、ユーロ圏景気の鈍化懸念が意識された。もっとも、ユーロ圏の物価上昇圧力は根強く、ECBの6月利上げ観測がユーロの下支え材料となっている。ユーロドルは1.16ドル台前半で推移しており、1.1600ドル付近を維持できるかが焦点となりそうだ。本日はラガルドECB総裁の発言やユーロ圏4月小売売上高が予定されているため、景気減速懸念と金融引き締め観測の綱引きがユーロの方向感にどう影響するか見極めたい。

本日の指標は、15:30にスイスの5月消費者物価指数（CPI）、17:00にラガルドECB総裁の発言、17:30に英国の5月建設業購買担当者景気指数（PMI）、18:00にユーロ圏の4月小売売上高、21:30に米国の前週分新規失業保険申請件数と前週分失業保険継続受給者数、米国の1-3月期四半期非農業部門労働生産性・改定値、24:40にベイリーBOE総裁の発言が予定されている。特に米新規失業保険申請件数は、週末の米雇用統計を前に労働市場の底堅さを確認する材料となりやすい。欧州時間はラガルドECB総裁の発言を受けて、ユーロドルが1.1600ドル付近を維持できるかに注目したい。