米・イランの協議が合意に至らなかったことに相場はどう反応するか。

先週末の米国市場は、米労働省が3月の米消費者物価指数（CPI）を発表。結果は前年同月比3.3%上昇と、伸び率は約1年10ヵ月ぶりの大きさとなった。一方、米連邦準備制度理事会では、3月のFOMCで原油高によるインフレ高止まりへの警戒が強まり、一部で利上げ検討の必要性も示された。一方で雇用悪化への懸念も残り、市場では今月の会合で現行金利維持との見方が優勢となっている。

欧州市場は、3月の米CPIが予想を下回り、続いて4月の米消費者態度指数（ミシガン大速報値）も弱い結果となったことでドル売りが先行。ユーロドルは1.17396まで上昇し、3月2日以来の高値を更新した。その後は買いが一巡して伸び悩む展開に。米とイランはイスラマバードで停戦交渉を開始する予定の中、緊張感が依然残る。交渉決裂に備え「トランプ米大統領が軍艦の再装備を進めている」との報道が流れると、原油高とともに市場では「有事のドル買い」が再び強まり、ユーロドルは1.17138まで下押しした。

本日の指標は、15:15に日・植田日銀総裁の発言、21:30に加・住宅建設許可、23:00に米・中古住宅販売件数が予定されている。米・イランの協議が合意に至らなかったことによる相場の変動に注意したい。