各国の要人発言に注目か

昨日の米国市場は、米政府関係者が「米とイランの協議が進展」と述べたとの報道に加え、トランプ大統領がSNSでホルムズ海峡の通過船舶が閉鎖以降最多と投稿し、会見でも「イランは合意を強く望んでいる」と発言。これを受け、一時410ドル超下落していたダウ平均は反発。為替市場では「有事のドル買い」が後退し、米10年債利回りも4.28%台へ低下。ドル円は159.291まで下落した。

アジア市場は、日本銀行の植田和男総裁が中東情勢の不透明感を踏まえ、3月会合では「経済・物価の改善に応じて段階的に利上げする方針」を維持するにとどめ、継続的な利上げには言及しなかった。一方、欧州中央銀行（ECB）では利上げ観測が強まっており、日欧の金利差拡大が意識される中、円売り・ユーロ買いが優勢に。ユーロ円は187.516まで上昇し、1999年のユーロ導入以来の高値を更新した。

本日の指標は、7:20に米・ミランFRB理事の発言、21:30に米・生産者物価指数、25:05に英・ベイリーBOE総裁の発言、25:45に米・バーFRB理事の発言、翌6:00に欧・ラガルドECB総裁の発言が予定されている。各国の要人発言に注目したい。