米小売売上高で消費の底堅さを確認できるか

昨日の米国市場は、ダウ平均が0.13%、S&P500が0.65%、ナスダック総合指数が0.81%上昇し、S&P500は過去最高値で取引を終えた。7月米生産者物価指数（PPI）は前月比0.0%と市場予想の+0.2%を下回り、前年比も前回の+5.5%から+4.7%へ鈍化した。前週分新規失業保険申請件数は20.9万件へ増加したものの、雇用情勢の急激な悪化は示されず、物価指標を受けて9月の利上げ観測が後退したことが株式市場を支えた。ドル円は159円台半ばで推移し、14日午後も159.40円前後となっている。160.00円付近では再介入への警戒も意識されやすく、159.00円付近を維持できるか確認したい。

欧州市場は、STOXX600が659.24ポイントでほぼ横ばいとなった。原油や金属価格の下落を受けてエネルギー株が0.8%、基礎資源株が3.0%下落した一方、好調な企業決算が下値を支え、Adyenは16.4%、Maerskは9.4%上昇した。為替市場ではユーロドルが1.15ドル台前半で推移し、14日午後も1.1540ドル前後となっている。本日はユーロ圏GDP改定値を控えており、1.1500ドル付近が下値支持、1.1560ドル付近が上値の節目として意識されるか見極めたい。

本日の指標は、15:45にフランスの7月消費者物価指数（CPI、改定値）、18:00にユーロ圏の4-6月期GDP改定値が発表される。ユーロ圏GDPは前期比+0.4%、前年比+1.0%で速報値から据え置かれる予想だ。21:30には米国の7月小売売上高が予定され、前月比は前回の+0.2%から+0.1%へ伸びが鈍化する一方、自動車を除く小売売上高は前回の-0.2%から+0.2%への改善が予想されている。23:00には8月ミシガン大学消費者信頼感指数速報値が発表され、前回の55.2から54.9への小幅低下が見込まれる。PPIを受けて利上げ観測が後退するなか、米小売売上高から個人消費の底堅さが確認されるか、ドル円が160.00円に接近するか注目したい。