米CPIで9月利上げ観測は強まるか

昨日の米国市場は、ダウ平均が0.34%、S&P500が0.32%、ナスダック総合指数が0.60%下落した。米国とイランの合意期待が後退し、ホルムズ海峡を巡る供給不安から原油価格が高止まりしたことが株式市場の重しとなり、Amazonは2.1%、Alphabetは3.8%下落した。一方、エネルギー株は1.1%上昇した。為替市場では米CPIを控えてドルの方向感は限られ、ドル円は158.93～159.39円の範囲で推移した後、12日アジア時間には159.40円台まで上昇している。159.50円付近が上値の節目となる一方、159.00円付近を維持できるか確認したい。

欧州市場は、STOXX600が660.51ポイントでほぼ横ばいとなった。好調な企業決算が相場を支えた一方、ホルムズ海峡を巡るエネルギー供給への警戒が上値を抑えた。原油価格の上昇を背景にエネルギー株は1.7%、テクノロジー株は1.1%上昇した。ユーロドルは1.1530～1.1550ドル台で推移し、12日アジア時間には1.1530ドル台となっている。1.1550ドル付近が上値抵抗として意識される一方、1.1500ドル付近が下値支持として機能するか見極めたい。

本日の指標は、15:00にドイツの7月消費者物価指数（CPI、改定値）、20:00に米国のMBA住宅ローン申請指数、21:30に米国の7月CPIが発表される。ドイツCPIは前月比+0.8%、前年比+2.8%で速報値から据え置かれる予想だ。米CPIは前月比が前回の-0.4%から+0.1%、前年比が3.5%から3.4%へ鈍化する見通しで、コアCPIは前月比+0.2%、前年比+2.5%が予想されている。市場では9月FOMCでの据え置きと0.25ポイント利上げの確率が拮抗しており、CPIの結果が利上げ観測とドル円の159円台での値動きを左右するか注目したい。