英GDPと米消費者心理で方向感探る展開

昨日の米国市場は、米国とイランを巡る和平期待が広がり、主要株価指数は大きく反発した。ダウ工業株30種平均は50,848.75ドルで前日比1.86%高、S&P500種は7,394.30で1.75%高、ナスダック総合は25,809.66で2.54%高となった。トランプ大統領がイランへの軍事攻撃を取りやめ、週末にも和平合意が成立する可能性に言及したことで、投資家心理が改善した。一方、米5月生産者物価指数（PPI）は前月比1.1%上昇、前年比6.5%上昇と予想を上回り、インフレ警戒は残っている。為替市場では、ドルが前日の下落後に下げ渋り、ドル円は160.20円付近で推移している。160.00円付近では日本当局による円買い介入への警戒感が残りやすく、同水準を維持できるかが焦点となりそうだ。

欧州市場は、欧州中央銀行（ECB）の利上げを消化しながら株式市場が反発した。STOXX600は621.53で前日比0.5%高となり、4営業日続落から持ち直した。ECBは政策金利を0.25ポイント引き上げ、預金ファシリティ金利を2.25%、主要リファイナンス金利を2.40%とした。中東情勢によるエネルギー価格上昇を背景に、2026年のインフレ見通しを3.0%へ引き上げる一方、成長率見通しは0.8%へ下方修正している。ユーロドルは1.15ドル台後半、ポンドドルは1.34ドル台前半で推移しており、本日の英国GDPを受けてポンドの上値が重くなるか、1.34ドル台を維持できるかを見たいところだ。

本日の指標は、15:00に英国の4月月次国内総生産（GDP）、4月鉱工業生産、4月製造業生産指数、4月貿易収支、ドイツの5月消費者物価指数（CPI）改定値、15:45にフランスの5月消費者物価指数（CPI）改定値、16:00にトルコの4月経常収支、23:00に米国の6月ミシガン大学消費者信頼感指数・速報値が予定されている。特に英国GDPは前月比0.1%減、米ミシガン大学消費者信頼感指数は46.0が見込まれており、欧州時間はポンド、NY時間は米消費者心理を受けたドルの反応を見極めたい。