物価高と中東情勢が影を落とすなか、欧州通貨の反発余地を見極める展開か

昨日の米国市場は、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の航行再開やイラン核問題の解決は依然不透明のため、安全資産としてのドル買いが目立つ展開となり、ドル円は159.576まで上昇した。一方、イランのガリバフ国会議長が「露骨な停戦違反がある限り再開は不可能」と発言し、米国防総省は「機雷撤去に最大6カ月」との見解を示した。その後、米とイランの戦闘終結に向けた再協議の行方を見極めたいとの思惑から、相場の値動きは次第に落ち着いた。

欧州市場は、英国立統計局（ONS）が3月の消費者物価指数（CPI）を発表。結果は前年比3.3%上昇と、2月の3.0%から加速し、中東戦争による物価押し上げの影響が初めて表れた。一方、米とイランの停戦延長が好感され米株は底堅く推移したものの、和平交渉の先行き不透明感は残存している。為替市場ではリスク回避からドル買いが優勢となり、ユーロドルは1.17032まで下落した。

本日の指標は、16:30に独・製造業PMI【速報値】、17:00に欧・製造業PMI【速報値】、17:30に英・製造業PMI【速報値】、21:30に米・新規失業保険申請件数、22:45に米・製造業PMI【速報値】が予定されている。独・製造業PMI【速報値】の結果に注目したい。