G7首脳会議の行く末にも注目か

先週末の米国市場は、米ミシガン大学が6月の消費者信頼感指数（速報値）を発表。結果は60.5と、市場予想（53.5）を上回った。前月の52.2からも上昇し、改善は6カ月ぶり。ただし、イスラエルによるイランへの攻撃を受け原油価格が上昇し、信頼感の改善が一時的との懸念もある。市場は中東情勢に注目しており、相場の反応は限定的だった。消費者調査ディレクターのジョアン・スー氏は、「大規模関税措置後の消費者心理がやや安定してきた」と述べた。

欧州市場は、EU統計局がユーロ圏4月の鉱工業生産を発表。結果は前月比2.4%減と、市場予想（1.7%減）を上回る落ち込みとなった。前年比では0.8%増にとどまり、予想（1.4%増）を下回った。部門別では非耐久消費財のみが増加。一方、中東情勢の緊迫を受け「有事のドル買い」でユーロドルは一時1.14884まで下落。ただし、ECBの利下げ終了観測が支えとなり、1.15693まで持ち直した。

本日の指標は、15:30にス・生産者輸入価格、16:00に独・ナーゲル独連銀総裁の発言、 21:30に米・NY連銀製造業景気指数、26:00に米・20年債入札が予定されている。G7首脳会議の行く末にも注目したい。