米・鉱工業生産の結果に注目か

先週末の米国市場は、米商務省が2025年10～12月期GDP改定値を発表。結果は年率0.7%増と、速報値の1.4%増から下方修正され、市場予想も下回った。また、ミシガン大学が公表した3月の消費者信頼感指数（速報値）は55.5と、2月確報値56.6から低下した。市場予想の55.0は上回ったものの、中東情勢が悪化してから2週間を迎えるものの、事態が収束に向かう兆しは見られないことが消費者心理の重しとなっている。

欧州市場は、英国立統計局（ONS）が11～1月期GDPを発表。結果は前期比0.2%増と、市場予想の0.3%増を下回った。一方、米財務省が露産原油への制裁を一時解除すると発表したことでWTI原油は92ドル台まで下落したことで、有事のドル買いが巻き戻され、ユーロドルは1.14902まで上昇。しかしその後、中東情勢の緊迫化で原油が99ドル台へ戻ると米株は失速し、再びドル買いが強まりユーロドルは1.14110まで下落した。

本日の指標は、21:15に加・住宅着工件数、21:30に加・消費者物価指数、米・NY連銀製造業景気指数、22:15に米・鉱工業生産が予定されている。加・消費者物価指数の結果に注目したい。