NATO首脳会議の動向にも注目か

昨日の米国市場は、米によるイラン空爆を受け中東情勢の悪化懸念が強まる中、有事のドル買いが先行。ドル円は一時148.026まで上昇し、5月13日以来の高値を記録。しかし、FRBのボウマン副議長が「インフレ圧力が抑制されれば7月の利下げを支持する可能性がある」と発言すると、米10年債利回りが4.28%台まで低下し、ドル売りが活発化。株安・原油高・ドル高の巻き戻しが進み、ドル円は146.007まで下落した。

欧州市場は、S&Pグローバルが6月の独・HCOB総合購買担当者景気指数（PMI）速報値を発表。結果は市場予想（49.0）を上回り50.4と、5月の48.5から改善。製造業の新規受注が3年ぶりに大幅増加したことが寄与。製造業PMIも49.0と前月から上昇した。一方、英・PMI速報値は50.7と市場予想（50.5）を上回り、5月から上昇。英でも6月に入り新規受注が今年初めて増加し、景況感が予想以上に回復した。

本日の指標は、17:00に独・IFO景況指数、21:30に加・消費者物価指数、23:00に英・ベイリーBOE総裁の発言、米・消費者信頼感指数、米・パウエルFRB議長の議会証言が予定されている。NATO首脳会議の動向にも注目したい。