米がイランを空爆したことによる市場の反応にも注目か

先週末の米国市場は、コンファレンス・ボードが5月の景気先行指数を発表。結果は市場予想と一致し99.0と、前月比0.1%の低下。これで6カ月連続の下落となり、景気後退の兆候を示した。一方、中東でのイスラエルとイランの軍事衝突に対し、米国が即時介入に動くとの懸念が後退したことを受けて米株が上昇。リスク選好の動きから為替市場では円売り・ドル買いが優勢となった。

欧州市場は、英・国立統計局（ONS）が5月の小売売上高を発表。結果は前月比2.7%減と、2023年12月以来の大幅な落ち込みを記録。好天による前月の消費増の反動が要因とされる。前年同月比でも1.3%減となり、市場予想（1.7%増）を大きく下回った。一方、英独仏とイランの外相がスイス・ジュネーブで会談し、イラン核問題について協議。外交的解決継続で一致したが、米国への強硬姿勢は維持された。

本日の指標は、16:30に独・製造業PMI【速報値】、17:00に欧・製造業PMI【速報値】、17:30に英・製造業PMI【速報値】、22:00に欧・ラガルドECB総裁の発言、22:45に米・製造業PMI【速報値】が予定されている。米がイランを空爆したことによる市場の反応にも注目したい。