米ISM非製造業と新築住宅販売を受けたドルの方向感に注目

昨日の米国市場は、中東情勢を巡る緊張の高まりと原油価格の上昇が重しとなり、主要株価指数がそろって下落した。ダウ工業株30種平均は48,941.90ドルで前日比1.13%安、S&P500種は7,200.75で0.41%安、ナスダック総合は25,067.80で0.19%安となった。ホルムズ海峡周辺での緊張が再び意識されるなか、ブレント原油は114ドル台まで上昇し、インフレ圧力や金利見通しへの警戒感も強まった。為替市場では安全資産としてのドル買いが入り、ドル指数は98.5近辺で推移した一方、ドル円は日本当局による介入警戒から157円台を中心に振れの大きい展開となった。足元では155円台半ばが下値支持、160.00円付近が上値抵抗として意識されやすい。

欧州市場は、中東情勢の悪化と原油高が投資家心理を圧迫し、株式市場は軟調に推移した。STOXX600は605.51ポイントで前日比1.0%安となり、約1カ月ぶりの大きな下落となった。材料面では、ユーロ圏の4月製造業PMI改定値が52.2と3月の51.6から上昇し、製造業活動は拡大基調を維持したものの、供給不安を背景とした在庫積み増しやコスト上昇も意識された。ユーロドルは1.16ドル台後半、ポンドドルは1.35ドル台前半で推移しており、欧州通貨はエネルギー価格と景況感指標をにらみながら上値の重さを見極める展開となりそうだ。

本日の指標は、17:30に香港の第1四半期GDP速報値、21:30に米国の3月貿易収支とカナダの3月貿易収支、22:45に米国の4月サービス部門PMI改定値と4月総合PMI改定値、23:00に米国の4月ISM非製造業景況指数（総合）、3月新築住宅販売件数、3月雇用動態調査（JOLTS）求人件数が予定されている。特に米ISM非製造業景況指数は前回54.0から53.7への低下が見込まれており、サービス業の底堅さと価格圧力を確認する材料となる。NY時間は米サービス業指標と住宅関連指標を受けて、ドル円が157円台を維持するのか、再び上値を試すのかに注目したい。